地中熱の冷暖房・給湯システムは省エネ!【ミサワ環境技術株式会社】

ミサワ環境技術のSDGSの取組み

あらゆる場所で、あらゆる形態の貧困に終止符を打つ

社員・その家族全員の「物心両面の幸福」を目指します。
協力会社に対する発注、支払いなど法令遵守を徹底します。

飢餓に終止符を打ち、食料の安定確保と栄養状態の改善を達成するとともに、持続可能な農業を推進する

農業への地中熱利用を推進します。

ミサワファームの地中熱ピーマン

あらゆる年齢のすべての人の健康的な生活を確保し、福祉を推進する

福祉施設などへの地中熱導入により、快適な生活環境(冷暖房、融雪設備の充実)を提供します。
社員の健康増進(健康診断の実施など)に努めます。
社員の安全衛生管理を徹底し、労働環境の改善を図ります。

すべての人に包摂的かつ公平で質の高い教育を提供し、生涯教育の機会を推進する

社員の教育機会の提供と技能・資格取得の推進に努めます。
インターンシップや出前講師など社外の教育機会を提供します。

高校生のキャリア育成事業での企業体験学習

ジェンダーの平等を達成し、すべての女性と女児のエンパワーメントを図る

女性の就業機会の推進に努めます。
女性が活躍しやすい職場環境を提供します。

すべての人に水と衛生へのアクセスと持続可能な管理を確保する

地下水の保全を前提に、ボーリング技術により地下水資源の開発を進めます。

鳥取県大山地域での地下水の揚水状況

すべての人々に手ごろで信頼でき、持続可能かつ近代的なエネルギーのアクセスを確保する

地中熱、地下水熱、湖水熱などの再生可能エネルギー熱を利用した空調、温浴、雪国の融雪設備などクリーンエネルギーシステムの普及を推進します。
これまで導入した地中熱システムで、一次エネルギー消費量99,000GJ(原油換算2,600KL)を削減しました。(2019年実績)

地中熱・排熱利用の温水プール

タイのバンコク近郊における地中熱調査

すべてのひとのための持続的、包摂的かつ持続可能な経済成長、生産的な完全雇用およびディーセント・ワーク(働きがいのある人間らしい仕事)を推進する

地中熱など再生可能エネルギーで持続可能な経済成長に貢献します。
働き方改革(フレックスタイムなど)を推進します。

強靭なインフラを整備し、包摂的で持続可能な産業化を推進するとともに、技術革新の拡大を図る

福島県での海外連携事業や福島再生可能エネルギー研究所のシーズ支援など復興関連事業に参画しています。
持続可能な社会実現のため、再エネ熱・省エネ事業の技術開発と技術革新を推進します。

国内および国家間の格差を是正する

人権擁護とハラスメント対策(就業規則の遵守)を徹底します。

都市と人間の居住地を包摂的、安全、強靭かつ持続可能にする

再エネによる自立分散型エネルギーシステムで災害に強い街づくりに貢献します。
地中熱による人工排熱削減で、ヒートアイランド対策に貢献します。
省エネ融雪システムで冬期バリアフリーに貢献します。

地中熱空調を利用した防災拠点となる南三陸庁舎

持続可能な消費と生産のパターンを確保する

循環型エネルギーシステム(温排水や冷房排熱の有効活用など)の導入を進め、ライフサイクルコスト・CO2排出量を削減します。

気候変動とその影響に立ち向かうため、緊急対策を取る

地中熱など再生可能エネルギーにより温室効果ガスである二酸化炭素を削減し、地球温暖化対策に貢献します。
これまで導入した地中熱システムで、6,800t・CO2(一般家庭約1,600世帯の排出量)を削減しました。(2019年実績)
ZEBやエネルギーサービス事業を推進します。
タイなど海外での二酸化炭素削減事業を推進します。

海洋と海洋資源を持続可能な開発に向けて保全し、持続可能な形で利用する

海洋プラスチックゴミの削減に取組みます。
エコバッグ利用を推進します。

陸上生態系の保護、回復および持続可能な利用の推進、森林の持続可能な管理、砂漠化への対処、土地劣化の阻止および逆転、ならびに生物多様性損失の阻止を図る

紙資源の有効利用(ペーパーレスへの取組み)を推進します。
ボーリング現場の掘削汚泥を削減します。

持続可能な開発に向けて平和で包摂的な社会を推進し、すべての人に司法へのアクセスを提供するとともに、あらゆるレベルにおいて効果的で責任ある包摂的な制度を構築する

企業倫理、コンプライアンス(戸田グループコンプライアンス規程の遵守、ヘルプライン制度の活用)を徹底します。

持続可能な開発に向けて実施手段を強化し、グローバル・パートナーシップを活性化する

戸田建設グループのネットワークと連携による技術開発、企画提案力を強化します。
タイでの事業展開を通じて、現地パートナー企業への技術移転を図ります。
産官学や協力会社などとの連携、パートナーシップを結び、持続可能な開発を推進します。
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